ROEでわかることとは? 指標としての問題点や値の改善方法を解説

経営者にとって、自社の経営の良し悪しは主たる関心事でしょう。
しかし、何をもって経営の良否を判断できるのでしょうか。その判断材料となるのが、経営指標と呼ばれるものです。
その代表的なものがROEとROA。耳にしたことがある方も多いと思います。けれど、その内容や違い、どうすれば改善できるのかについて説明できる方は少ないのではないでしょうか。

この記事では、ROE・ROAがどのようなものかについて解説します。計算方法や値の目安、留意しておきたい点、値を改善する方法についてもご紹介。
是非、自社の経営分析、ひいては企業経営に本記事をお役立てください。

目次

ROE(Return On Equity:自己資本利益率)とはどんな指標か?

ROEとは企業が自己資本から収益を生み出す力を判断する指標

まずはROEが、どのようなものであるかを学んでいきましょう。この指標は、当期純利益を自己資本で割ったものです。
企業の採算性と効率性の総合的な経営指標として、後述するROAと共に用いられます。

自己資本とは、自前で調達した事業資金のことです。企業外部から調達した他人資本とは異なり、返済の義務がありません。借入金ではありませんので、金利は発生せず資金調達コストは低いのが特徴です。
自己資本を活用して、どれだけ利益を上げることができたのかをパーセントで示したものがROEだとお考えください。

ROEが高いほど、自己資本を能率的に活用して収益を上げていると言えるでしょう。自己資本に限定した経営効率の程度がわかります。
ただし、この指標は総資本における他人資本の比率が高ければ相対的に上がり、自己資本を増やすと相対的に下がることを記憶に留めておいてください。

ROEの計算には2つの式がある

ROEの算出には、数式が2つあります。一般的な方法とデュポン分析を使った方法です。それぞれの計算方法を見てみましょう。

1.計算式1:ROE=(当期純利益/自己資本)×100

以下の数式で算出します。

ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

当期純利益が、どのようなものか復習しておきましょう。下記をご覧ください。売上高から売上原価や販管費等を差し引いた、最終的な利益が当期純利益です。

自己資本についても振り返りましょう。自己資本は、貸借対照表の貸方の合計である総資本から他人資本を差し引いたものです。

分子・分母となるものがどのようなものか理解していただけたでしょうか。これとは別に、デュポン分析を使う方法があります。

2.計算式2:ROE=売上高純利益率×総資本回転率×財務レバレッジ(デュポン分析)

デュポン分析を使ったのが、以下の数式です。

ROE = 売上高純利益率 × 総資本回転率 × 財務レバレッジ
    (当期純利益 / 売上高)(売上高 / 総資本)(総資本 / 自己資本)

先ほどお話ししたように、ROEは自己資本・他人資本の比率で操作することができる指標です。表面上は数値が向上したように見えても、実際は質が伴っていないことがあります。
質を判断するために、三要素に分解して内容を精査するのがデュポン分析です。

ここで覚えておいてほしいことがあります。売上高純利益率・総資本回転率・財務レバレッジのいずれかの数値を向上させれば、企業はROEを上げることが可能になります。

【補足】
財務レバレッジとは、自己資本を1とした場合に、何倍の総資本を事業に投下しているかを表した数値です。レバレッジとは梃子(てこ)という意味。
他人資本(梃子)を使って自己資本の何倍にあたる資金を事業に投じているか、他人資本(梃子)をどのくらい利用しているか、ということがわかります。

数値を計算した後に、それが適正かどうかが気になると思います。ですので、平均はどのくらいか、業界業種により差はあるかといったことを次でご説明します。

算出したROEを目安と比較してわかること

目安1.ROEの目安は10%程度|日本の上場企業の平均値は9.4%

ROEは10%以上であれば、優良と言えます。

経済産業省が2019年に発表した資料によると、2018年の日本の上場企業におけるROEの平均値は9.4%です。米国の18.4%・欧州の11.9%と比べると、やや低い水準となります。

引用元:経済産業省:事務局説明資料

ROEの低さは、デュポン分析における売上高純利益率・財務レバレッジが米国や欧州に比べて低いからだと考えてよいでしょう。

目安2.ROE平均値は業界によって様々|自社の属する業界の平均値をチェック

日本の上場企業のROEの平均値は9.4%でしたが、業界別の平均値はどのようなものでしょうか。下記にまとめましたので、ご参考にしてください。

業種ROE
製造業8.4%
卸売業10.7%
小売業7.6%
飲食サービス業8.4%
生活関連サービス業・娯楽業7.5%
サービス業(テレマーケティング業等)14.4%
電気・ガス業5.9%
クレジットカード業、割賦金融業2.8%
物品賃貸業8.7%
学術研究、専門・技術サービス業4.9%

業界業種によって差があります。比較の際には、自社の属する業界の平均値と比較してみてください。

もし業界平均と比べてROEが高かったり低かったりすると、利害関係者、特に投資家からどのように評価されるのでしょうか。

ROEは高いと優良企業、低いとうまく利益を出せない企業と判断される

ROEは企業の採算性と能率性の総合的な経営指標です。「資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているか」ということがわかります。
ですから、投資家にとってこの数値が高い会社というのは、「投資した資本を効率よく運用して稼いでいる会社」です。よって、ROEが高い会社には株主から資本が集まりやすくなります。

反対に、ROEが低いと資本に対して採算性が悪い企業だと判断されてしまいます。
ROEが高ければ優良企業と見なされ、株式市場からの資金調達が容易です。高ければ高いほど企業経営が良いようにも思えますが、注意しておきたいことがあります。

評価するうえで注意したいROEの問題点とは?

自己資産が大きいとROEは低い値になる

自己資本の比率が高いと、ROEは低い値になります。先ほどのデュポン分析を思い出してください。

売上高純利益率 × 総資本回転率 × 財務レバレッジ

このどれかの数値を向上させることで、企業はROEが上がるとご説明しました。よって、このひとつである財務レバレッジにROEは連動します。

財務レバレッジ = 総資本 ÷ 自己資本

財務レバレッジは上記の計算式で算出できます。ですから、分母となる自己資本が多ければ多い企業であればあるほど、財務レバレッジの数値は低くなります。

自己資本が多いというのは悪いことではありません。経営の健全性・安定性という面で考えれば、自己資本比率が高いことは歓迎されることです。
他人資本比率が高ければ、業績が不振になったときに返済不能が理由で倒産するリスクが高まります。自己資本と異なり、他人資本には返済の義務がありますので利息の支払いも強制されるでしょう。

ROEは、あくまで企業をある一面から評価した指標です。経営効率や収益性のひとつの尺度として参考にすべきではありますが、ROE単体では経営の良否を判断できません。

逆に他人資本(注)が高ければ、どうなるのでしょうか。

(注)他人資本は、貸借対照表で言うところの流動負債と固定負債のことです。

負債を抱えるほどROEは高い値になる

総資本における自己資本の比率が高まればROEが下がるのと反対に、負債を抱えて自己資本の比率が下がるほどROEは高くなります。
財務レバレッジの分母となる自己資本が少なければ、財務レバレッジの数値は高くなるからです。

負債が多いということは、必ずしも悪ではありません。多くの資金調達をすることで積極的な経営を行い収益を高めていることもあるでしょう。しかし、経営の健全性・安定性という面から考えるとリスクが高いです。

やはり、前述したようにROEの数値だけでは経営の良否を判断できません。

節税に取り組むとROEは低い値になる

節税に取り組むと、ROEが低くなる傾向があります。なぜなら、企業では税金の支払いを減らすために、法人保険等を使って帳簿上の利益を減らすことがあるからです。
計算の基礎数字であり分子となる利益を減らしますから、必然的にROEは下がります。
このような場合は、帳簿上の利益を減らしているだけなので経営の実態はROEで表れるよりも良好です。

ここまでご紹介してきたように、ROEは重要性の高い尺度ではありますが、それだけでは経営の良否を判断できません。この数値が高くても問題点を有していることがあります。それならば、どうすればよいのでしょうか。

経営の評価はROEのみではなく、ほかの指標等も加味して行おう

ROEは、あくまで経営効率や採算性をみる方法のひとつです。数値が高くても、それが極端に自己資本比率が低いことが原因であるなら、安定的で健全な経営とは言えないでしょう。ひとつの視点からすべてを評価するのは困難です。

ですから、ROAやほかの指標を組み合わせ、多角的に経営を評価しましょう。ROAは経営指標の代表的なものですから、深堀りして解説します。

ROEと共に経営評価に取り入れたいROA

ROAとは、当期純利益を総資本で割ったものです。ROEと同じく、経営の採算性や能率性を判断することができる指標となります。

ROEと異なるのは、何を基準にするかです。ROEは自己資本を基準としますが、ROAは総資本が基準です。
つまり、会社がすべての資本を活用してどれだけ利益を上げることができたのかをパーセントで示したものだと言えます。

総資本が分母となりますから、ROEよりも会社の総合的な採算性を表します。目安は5%以上です。ROAが高いほど資本を効率的に活用して収益を上げていると判断できます。

ROAは、ROEの弱点を補う指標です。双方のバランスを見ることで、先ほどROEの問題点として挙げた負債が膨らんでいる可能性をチェックすることができます。
ROEと共にROAを改善する企業が増えているのは、このような理由があるからだと考えられます。

ROAついてさらに詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。
>>ROAとはどんな指標か? ROEとの違いや高めるための2つの方法

ROEの値を高くするためにできる改善方法

計算式の各項目をROEが大きくなる方向に改善すれば良い

ROEを上げるには、デュポン分析の各項目の数値を上昇させましょう。

ROE = 売上高純利益率 × 総資本回転率 × 財務レバレッジ
    (当期純利益 / 売上高)(売上高 / 総資本)(総資本 / 自己資本)

具体的には、以下の方法があります。

各項目をROEの改善方向に変化させる方法

1.当期純利益・売上高純利益率の増加|利益を増やす・コストを減らす

売上高純利益率 = 当期純利益 / 売上高

売上高純利益率を上げるためには、経費を減らし利益の割合を上げることが重要です。要するに、分子となる当期純利益を大きくしなければなりません。

当期純利益は売上高から売上原価・販管費等を差し引いた最終的な利益です。引かれる金額(経費)が小さければ小さいほど、当期純利益は大きくなります。また、商品等の販売価格を上げてマージン(利ざや)を増やすのも方法のひとつです。

2.総資本回転率の増加|現状の資産の在り方を見直す

総資本回転率 = 売上高 / 総資本

売上に貢献していない資産が、総資本を膨らませていると総資本回転率は低下します。よって、不要な資産を処分すれば総資本回転率の上昇が可能です。

具体的には、次のような方法があります。

  • 不良在庫を処分する
  • 事業と無関係の資産を処分する

3.財務レバレッジの増加|負債を増やす

財務レバレッジ = 総資本 ÷ 自己資本

先述したように、借入金等の負債を増やせば財務レバレッジは上昇します。他人資本が増えれば、相対的に総資本に占める自己資本の比率が小さくなるからです。

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まとめ

ROEは、企業の採算性と能率性の総合的な経営指標です。当期純利益を自己資本で割って算出します。ROEが高ければ、自己資本を能率的に活用して収益を上げている状況です。値が10%なら、優良と言えるでしょう。

しかしながら、ROEは企業をある一面から捉えているにすぎません。ROA等を併用し、多面的に企業経営を分析することが重要です。

経営分析には、収益性分析以外にも安全性分析・成長性分析・生産性分析等があります。他記事でそれらの内容についてご紹介していますので、併せてお読みいただければ幸いです。

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oneplus編集部

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